新人スタッフが
入社するところも多いかと思います。

メンタルが弱ってしまい
入社してもすぐ退職されてしまっても
困ってしまうかと思います。

そのようなことを
防ぐためにメンタリングを
おすすめします。

メンタリングは
人材育成・指導方法の1つで、

指導・相談役を担うメンターが
新人スタッフや後輩
をサポートすることを指します。

このメンターとメンティーの間には

利害関係がなく、
1対1のコミュニケーションの中で

「教える」のではなく
「対話による気づきや助言」を
与えることで目的を果たします。

メンタリングの目的は、
人材開発においてテクニカルな部分だけを
支援するのではなく、
心理面や思考面もサポートして

主体的な人材を
育成するという狙いがあります。

プロフェッショナルを
育成するには、
技術だけでなくメンタル面も
育む必要があります。

例えば、

従業員に技術やノウハウだけを詰め込んだとしても、

社会人としてのモラルや組織人として
心構えなどが整っていなければ十分とは言えません。

メンタリングでは、

入社まもない
新入社員〜8年目程度のいわゆる

若手社員にメンターが
つくことが大半です。

これは、新しい環境やステージへの適応を
先輩のアドバイスを元に
「より早く・よく良く適応する」
ことが目的だからです。

メンターとして
相応しい人を選別し
ぜひ取り組んでみて頂ければと思います。

藤原です。
アメリカでは、ネット注文が入ってから宅配人を探すオンデマンド型の宅配が広がっている。
宅配時間は30分が普通であり、10分をうたう企業も出てきているという。
自動宅配ロボットや移動店舗などの活用により、短時間宅配を実現している。
今後、更にオンデマンド型短時間宅配は広がっていくと予想されている。
人口密度との関係はあるが、新しく有望なビジネスモデルと感じる。

藤原です。
ある書籍の中で、当初「きもい（気持ち悪い）」と思われるものが、ある時点を超えた時に爆発的に流行するというキモズムを提唱していた。
パソコンやゲーム、アニメなどを熱狂的に支持するオタクなどを例示していたが、確かに時代を振り返ると納得できる。
キモいや変と感じるのは、自分の想像やイメージを超えているから感じる。
逆にいえば、想像やイメージができないことの方が劣っている。
今の時代、キモズムは非常に重要だと感じる。

藤原です。
最近、円安が続き円の理論値である日経均衡為替レートによると昨年の7〜9月期で1ドル105円40銭程度になった。
以前は円安により、貿易の輸出が押し上がるという好循環があった。
しかしながら、最近はその効果が弱く、家電やスマホなどの海外からの輸入依存が高いため、物価高により家計を圧迫している。
円安が続けば、円安の弊害がますます家計を圧迫する。
安倍政権時代に円安にシフトさせた、コロナ禍以前の常識が逆になったことを認識してもらいたい。

北野です。

春に向けて採用活動が始まっていく。
今年もコロナの影響を考慮しながらの活動となりそうである。

昨年は感染対策のために、就職イベントへの参加の制限や県をまたいでの移動の制限など、就職先探しに制限をかけられながらの活動となっていた。

学生達の雰囲気を見ていると、今年も学校へ顔色を伺いながらの就職活動を余儀なくされている。

学生達は自分のことだけではなく、学校や友人、研究室、あらゆる人に配慮している。

本人は行きたくても行けない、制限の中で活動をしないといけない、先行き不安の中で活動をしないといけない、など乱暴にまとめると「学生達は大変」なのである。

一方で病院側は地域によりではあるが、採用活動には積極的なのは変わらず、実習見学受入にも積極的となっている。

これら両者をみていると学生と病院側の温度差を感じることも多い。

こういった時期だからこそ、病院から学生側に発信するメッセージとはしては、学生のおかれている状況に寄り添うことが求められていると感じる。

コロナの状況に対してだけではなく、学生から「この病院さんは自分たちのこと分かってくれてるな」という内容を発信できるようにしていきたい。

藤原です。
昨年の12月上旬から今年の1月中旬にかけて調査した日経消費DIの1月調査が発表された。
1月調査によると、3か月後の業況見通しはマイナス32で前々回の調査から3四半期連続で横ばいとなった。
3か月後の業況見通しでは、やはり値上げの影響を受ける業種の悪化が目立った。
2022年が始まったばかりであるが、早く見通しが明るくなることを期待したい。

藤原です。
アメリカが3月から政策金利の引き上げを行う方針を発表した。
長期間、コロナ対策で世界中が低金利になっていたが長引くインフレ抑制のため金融政策の軸足を移す。
このアメリカの金融政策により、日本も様々な影響を受けることが予想される。
コロナの収束が進むにつれて、様々な今までの経済的な恩恵は無くなっていく。
今年からが非常にシビアな経済環境になっていくことを認識していきたい。

藤原です。
先日、カレーパンを軸にしたパン屋を全国に100店舗出店していっている経営者とお話しした。
著名人がプロデュースしており、目から鱗の話しが多々あった。
また、VRを使ったビジネスの可能性などにも着眼しており、様々なヒントを得ることができた。
やはり、異分野の新しい視点を知ることは重要である。
狭い視点をやめて広がりを持っていきたい。

藤原です。
最近、インターネット上の仮想空間であるメタバースが消費空間となるか注目を集めている。
ユーザーの分身のアバターが、仮想空間で買い物をしたり、待ち合わせたり、仕事でお金を稼ぐ。
ある百貨店ではメタバース空間でのショッピングを開始したり、ある広告代理店ではバーチャルシンガーがライブを実施するメタバースを開始している。
今後、さらにメタバースは存在感を増してくると予想されている。
キャッチアップしていきたい。

藤原です。
18道府県のまん延防止等重点措置追加が本日から専門家に諮られる。
これで、全国34都道府県にまん延防止等重点措置が適用されることになる。
期間も来月20日までに延期される見通しである。
この追加適用により、さらに経済活動は停滞する。
今後の諸外国との経済回復差をしっかりと確認していきたい。