藤原です。
総務省の労働力調査によると、平均年間就業時間は、20年に前年比58時間減少した。
これは、三年前に比べて116時間減少したことになるという。
残業規制やコロナの流行が要因であり、働き方改革が進行してきている。
今後、さらに時間あたりの付加価値の高い効率的な仕事が求められる。
パフォーマンスを重視していきたい。

藤原です。
最近、多くの企業ではZ世代に対するマーケティングを強化している。
Z世代は、目先の利益ではなく身近な人が快適に暮らせる、環境意思は高いが我慢してまでエシカル消費をしたくない、社会基準より自分基準などの特徴がある。
この傾向に対して食品メーカーや飲料メーカーなどが、試行錯誤を繰り返しながら、商品開発をしている。
売り上げが上がっても、中心顧客が40代〜50代なら危機感を持つという。
未来を見据えて、Z世代マーケティングは重要だと感じる。

藤原です。
最近、企業とコラボするホテルが増加している。
東急ハンズとコラボするホテルは、宿泊中に展示されている東急ハンズ商品を使えることができ、購入もできる。
日清食品とコラボするホテルでは、カップラーメンを使ったフルコースなどを提供する。
コロナ禍により、巣ごもりでホテル業界は苦戦している。
コラボにより、新たなニーズを掘り出したい。

藤原です。
非接触のニーズが高まり、自動販売機の需要が高まっている。
飲み物やアイスなどの自動販売機が主流であったが、最近では様々なものが自動販売機で販売されだした。
例えば、ラーメンや冷凍餃子、ホルモンなどの肉、出汁など様々なものが販売されている。
人件費削減の流れもあり、自動販売機はさらに進化していくと感じる。

藤原です。
最近、スマホを用いた診断を実施し、サブスクにつなげるサービスが流行っている。
あるお菓子のサブスクは、おやつを食べたい時間や一緒に飲みたいものなどの質問を利用前にスマホで実施し、好みにあうお菓子を配送する。
また、あるコーヒー豆のサブスクも、コーヒーと一緒に食べたいものや行ってみたい旅行先などの質問から、利用者にあったコーヒー豆を送るという。
いずれも利用者は増加しているという。
診断と定額制は、今後のビジネスのキーワードになると感じる。

藤原です。
全国求人情報協会によると2021年7月の求人広告掲載数は前年同月比17.4倍の86万1046件だったという。
昨年の求人広告は、コロナ禍の中で落ち込んでいたため、この伸び率はあまり大きいとはいえない。
職種によってもバラつきがあり、6月の前年同月比は28.7%であるため、7月は見劣りする。
しかしながら、逆に人材確保に積極的な企業にはチャンスがある時期である。
前向きに捉えていきたい。

藤原です。
緊急事態宣言の対象にさらに8道県が追加される見通しになった。
また、重点措置には４県を追加する予定となっている。
医療の逼迫に伴い、宣言や重点措置を強化する流れである。
今後、経済活動はさらに停滞する。
２つの視点でしっかりと結果をみていきたい。

藤原です。
あるシンクタンクが世界のミレニアム世代とZ世代にコロナ禍における生活や仕事のアンケート調査を実施した。
日本のミレニアム世代とZ世代は、将来に対する不安が世界の中でも顕著に高い結果となった。
このような結果、離職する意識が低下しており、企業に対するロイヤリティが高まっているという。
若手の定着を実現できる環境になっていることは、コロナ禍における企業のメリットになる。
組織づくりに活かしてもらいたい。

藤原です。
多くの人が年始に一年間の目標を立てるが、目標を達成する意思の人は少ない。
一年が経つ頃には、ほとんど年始目標を忘れていることが多い。
しかしながら、本来は目標を達成させることが非常に重要であり、だからこそ、また次の年に立てる目標に意義を持つ。
八月も終盤に差し掛かってきたが、是非、年始に立てた目標をもう一度振り返り、達成に向けた努力を再度行なって欲しい。

藤原です。
ある百貨店では、オリジナルのシャンプーを定額制であるサブスクで販売している。
これは、ネットから申し込みし購入する仕組みであり、店舗もあるが店舗では販売していないという。
店舗はカウンセリングや頭皮診断のようなソフトを無料で提供するだけだという。
しかしながら、来店した約八割は購入にいたるという。
月額約7500円と市販のシャンプーより、かなり高額であるが、店舗でのソフトのサービスがしっかりしているため、高額契約が受注できる。
今後、このような売らない店の仕組みが広がっていくと感じる。