以前、成功体験から来る自信をプライド、なにもないのは見栄っ張りと記載した。

見栄っ張りではないが、プライドと現実の乖離をしていると失速し、やがて様々なマイナス要素が出てくる。

最近、実力が過去の成功体験や成功のレベルに追いついてない人と会う機会が多い。

やはり、実力よりもプライドが低い人が成長し、さらに仲間ができる。

プライドと実力を客観的にメタ認知していきたい。

先日、ある経営者と話しをしていて二人で共通認識したことがあった。

それは、コロナが五類に移行したが、三年後、五年後にコロナのような現象が起きる可能性はあるかもしれないということである。

もちろん、疫病ではないが不景気などの可能性はあるということである。

この認識がありながら、今後過ごすかどうかでとても大きな差が出ると話した。

何もない時間を大切にできるかが、未来を決める。

多くの人は、今後安穏と過ごすが、別の認識で動けば結果、何もなくても成長を遂げている可能性はどちらかを自問してもらいたい。

総務省が21日発表した6月の消費者物価指数は、105.0となり、前年同月比3.3%上昇した。

電気代の値上げや食品値上げが大きな要因だという。

消費者物価指数は22ヶ月連続だという。

政府の電気ガス抑制策と全国旅行支援がなければ、実質は4.4%アップだったという。

今後も消費者物価指数は増えていくと感じる。

消費者のマインドを想像していきたい。

最近、ブリーダーとペットを飼いたい人とのマッチングサイトの活用が広がっている。

飼い主になる人は、出自がわかるため安心でき、ブリーダーも飼い主様を把握できるため安心だという。

これは、ペットを販売する際はアプリだけでは無理で対面販売を法律で義務づけてる効果である。

日本ではペットショップからの購入が主であったが、海外のようにブリーダーなどからの直接購入が広がっていくかもしれない。

日本玩具協会が発表した22年の玩具市場規模は、21年度比6.7%増加の9525億円と過去最高になった。

カードゲーム市場が牽引し、32.2%増加の2348億円に広がり、全体の25%を占めた。

大人の需要を集めるホビーの分野でも8.8%伸び、1668億円となった。

少子化の中で、逆に大人の玩具ニーズが伸び、過去最高の売上になっている。

固定概念なとらわれず、柔軟に適応することによって、新しい需要を発掘する良い例だと感じる。

大手旅行代理店の発表によると、7月15日から8月31日までの国内旅行者数は昨年対比17%増加予測だという。

旅行者数としては7250万人を予測しており、これはコロナ禍前と比較しても増加している。

一人当たりの旅費も平均四万円と昨年対比8%増加するという。

この夏の旅行需要が牽引し、下期の経済が活性化することに期待したい。

メタ認知とは、自分の認知活動を客観的にとらえることである。

これは、自らの考える、感じる、記憶する、判断するなどの認知を認知することである。

自分自身を客観的に見て、自分自身をコントロールし、冷静な行動や判断ができる能力までをメタ認知能力と呼ばれている。

最近、ビジネスにおいて、メタ認知能力を高めることが重要といわれている。

様々なケースでメタ認知能力は大切になるため、メタ認知能力を高めていきたい。

経験は思考から生まれる、そして思考は行動から生まれるという言葉がある。

この言葉の最初のスタートは行動であり、行動することの重要性を語っている。

新しい行動をすることを、面倒くさがることが多いが、行動をしない限り思考は変わらない。

思考が変わらない限り同じことを繰り返し同じ経験しか得ることができなくなる。

結果、成長しないようになるというスパイラルである。

ネガティブなスパイラルで書いたが、逆に考えると行動すれば、思考も変わり経験も変わる。

本気でこの言葉と向き合っていきたい。

最近、色に着目したアップセルが広がってきている。

180箇所に未使用で色の違う布の切れ端を使ったリュックや、使用済み化粧品を絵の具に変えた商品が話題である。

大手広告代理店の調査によるとSDGsについての認知率は18年は15%であったが22年は90%を超えたという。

まだ、SDGsを実施する比率は低いが、世界的にやりやすいことや興味が出やすいことを実施する動きが加速している。

色を一つの切り口にし、SDGsを実現する動きが高まりそうだと感じる。

政府は6月に上場企業が女性役員を25年までに1人選出し、30年までに役員比率の30%にするようにすることを決定した。

これを女性版骨太の方針といい、この決定に伴い先行して女性の役員比率を高めた企業の投資家評価が高まっているという。

女性役員比率が高まることにより、多様性を高めることができ、柔軟性が増し強靭性が高まるという。

今後、上場企業以外でも女性の役員比率は高まっていくと感じる。