藤原です。
日経新聞社調べでは、来年の大卒内定者は11.4%減少したという。
やはり、コロナ禍により企業業績が落ち込み、今まで伸びていた大卒の内定数は減少した。
しかしながら、デジタル分野やテイクアウトで伸びた飲食業は採用数を増やしている。
来年以上に再来年の見通しが立たず、多くの企業が再来年の大卒採用が不透明だとコメントしている。
今後の動向をしっかりと見ていきたい。

藤原です。
最近、11月末に配信する時流セミナーの告知がはじまり出した。
例年と違い、今年はコロナにより三月にコロナ適応セミナーをYouTubeに公開し、近未来予想をお話しした。
また、三月以降の上半期に有料セミナーで時流予想をお話ししたが、そのセミナーで１１月がキーポイントになるとお話ししており、検証も踏まえて時流を予測する。
さらに、テーマごとの講座も配信し、概要以上の深い内容を弊社コンサルタントが、それぞれお話しする。
来年からの一歩目の行動をスピードアップするために、是非、時流セミナーを活用してもらいたい。

藤原です。
ある企業は、医師が対戦型クイズ形式で医療知識をアップデートできるスマホアプリを開発した。
基礎疾患や診療に役立つ情報を早押し形式で出題するという。
さらに、正解しコインを貯めていくと、Amazonのギフト券と交換できる。
隙間時間に医療知識を得ることができ、ゲームなのでストレスは減少する。
今後、このような遊び感覚で知識を得る仕組みは広がっていくと感じる。
幅広い分野で、このような仕組みが出来ることを期待したい。

藤原です。
コロナ禍により、リモートワークの進展や密を避ける行動により、人とのコミュニケーションが減少している。
その中でストレスを感じる人が増え、様々な解消手段が伸びている。
ペットを飼ったり、園芸をはじめたりする人も増え、更に釣りやソロキャンプなども人気が出ているという。
コロナ禍で感じるストレス解消は、今後、更に重要だと感じる。
ストレス解消手段で伸びるサービスにも注目したい。

藤原です。
定額制のサブスクは、音楽などからはじまり、家具や車、スニーカーなどに広がっている。
さらに、最近では定額制というだけでなく、商品のリサイクルや環境への配慮などにも波及してきている。
サブスクという形態が普通になってきた結果、差別化要素が付け加わってきたと感じる。
今後、さらにサブスクはプラスアルファの要素が加味されていく。
ライフサイクルの進行として、サブスクをキャッチアップしていきたい。

藤原です。
今月末にコミュニケーションとクレーム対応をテーマとしたセミナーのweb視聴が始まる。
コロナ禍において、接遇形式や院内環境が変化し、昨年とは違うコミュニケーションの必要は増えてきている。
また、クレームにおいてもコロナ前とは違うタイプのクレームも発生している。
このような変化の中でのコミュニケーションとクレーム対応をどのように実践するかというテーマのセミナーである。
今後、ますます必要性が高くなるテーマである。
是非、視聴し参考にしていただきたい。

藤原です。
政府は現在、コロナの蔓延により特例的、時限的措置として解禁していた人医療のオンライン診療を原則解禁すると発表した。
初診を含めての原則解禁であり、電話を使った診療は対象外となり映像を使った診療を原則とする。
これは、全面的にオンライン診療を解禁したことになり、今後、動物病院におけるオンライン診療にも影響してくると感じる。
オンライン診療が当たり前になる時代は加速度的に進む可能性がある。
しっかりと対応していきたい。

藤原です。
長らく文房具業界では、文具好きは男子であるという固定概念があり、女子に注目してこなかったという。
しかしながら、女子にも文房具好きがいることを発見し、女子をターゲットにした文具を発売したところ、ヒットしたという。
文具女子に向けたイベントの文具女子博は、かわいい文房具が充実し、集客も良いという。
ジェンダーの固定概念を無くしていくことにより、新しいマーケットは創造できることを文具女子から感じた。

藤原です。
毎年、9月に年に一度の時流予測セミナーを開催していたが、今年は11月に開催する。
今年はコロナ禍にあり、予測が難しいため、ギリギリまで情報を収集し予測の精度を高めたいと考えたからである。
今年の時流予測セミナーは、web視聴で見れる形式を考えており、集合する形式ではないが、内容は例年以上に充実すると考えている。
詳しい案内ができたら、すぐに公開したい。

藤原です。
総務省が発表した八月の家計調査によると、2人以上世帯の消費支出は実質で昨年同月対比6.9%減であった。
コロナの再拡大により、移動や宿泊にかかる支出が大幅に減少した。
感染対策やテレワーク需要は底堅く、マスク、パソコン用眼鏡、保険医療、除菌グッズなどは伸びている。
約2か月の遅れがあるが、家計調査をしっかり把握し、消費支出動向をキャッチアップしていきたい。