藤原です。
先日、オンライン試聴を実施した10周年記念セミナーに多くの申し込みをいただいた。
アンケートも非常にありがたい評価をいただき、嬉しい限りであった。
しかしながら、忙しくて視聴できなかったという院長や開催を認知されていなかった病院様もいらっしゃり、視聴期間の延長の問い合わせがあった。
そのため、今回、視聴期間の延長を行うことにした。
それほど長い期間の延長ではないため、視聴希望の人は是非早めにお申し込みいただきたい。
経営活動の一助になれば、幸いである。

藤原です。
ある大手就職サイトによると、副業人材を受け入れている企業は約三割にのぼっているという発表があった。
これは、全国の中途採用担当者の1333人からの有効回答による集計結果であった。
副業は数年前から人材不足の中で、非常に有効な手段とみなされ、徐々に広がってきている。
今後、教育コストとの兼ね合いから、さらに副業は広がってくると感じる。
しっかり、キャッチアップしていきたい。

藤原です。
ある書籍によると問題を解決することは、今後、それほど価値を持たず、問題を発見し提起することが価値を持つという。
これは、供給過多やITの進捗により問題がなくなりつつあり、解決する手法も今後、どんどん提示されていくため価値が下がる可能性があるという予測からである。
確かに顕在化する問題は、すでに発見され対策されているケースは多々ある。
しかしながら、本質的な問題は認識している問題点と違う切り口や違うポイントにあるケースはコンサルティングの場でも多々ある。
この本質的問題点を見つける能力は確かに今後、さらに重要になってくると同意する。
問題提起力を磨いていきたい。

藤原です。
昨年のコロナ禍により、苦しんだ中小企業の中では新しい事業により業績を立て直した会社もある。
あるレンタルドレスの会社は、レンタルドレスをきて撮影できる撮影スタジオを立ち上げた。
また、ある酒造会社ではアルコールを使った消毒液の販売や宝石会社のオンラインでの販売など多々ある。
これらの会社で話されている共通点は、コロナにより自社の強みが見えたという事である。
いかにピンチの時に諦めず、しっかりと考えていくと強みがわかり、新しい切り口が見つかる。
しっかりと自社の強みを見つけていきたい。

藤原です。
ある経済誌のコラムで、捨てるためには、いる、いらないの前に捨てる決心をつけることが大切だと記載されていた。
捨てる前に手放してもいいと思うことが大切であり、その中でも一番大きい切り口は寄付だという。
子供食堂に書籍を送ったり、服を手放すことで発展途上国にワクチンを寄付できるという切り口で、大きな結果につながったという。
このような傾向はシニア女性に強いという。
何事においても断捨離のキーは、捨てる決心をつけることかもしれない。

藤原です。
最近、ローンを組みたいときに比較検討できるアプリが広がってきている。
50万から300万のローンを審査し、様々な銀行が提案するアプリや住宅を購入する際の審査チェックやローン提案をするアプリなどもある。
また、ローンの状況を登録すると、チャットでアドバイスが受けられるアプリなども出てきている。
コロナ禍による外出自粛や窓口対応への抵抗感のある人が増加し、アプリが広がっているという。
様々なビジネスチャンスがあると感じる。

藤原です。
最近、プロフィール交換や質問に回答するようなサイン帳が大人の間で流行り出している。
サイン帳はオタ活のツールや牛丼チェーン店のPR活動、社内でのコミュニュケーションツールとしても活用され出している。
サイン帳をリアルに交換し、記入してもらいSNSでアップすることで効果も高くなるという。
サイン帳は懐かしいツールであるが、現在でも非常に優秀なコミュニケーションツールだと感じる。

藤原です。
コロナ禍により、最近、非接触ニーズからセルフレジを導入する店舗が増加している。
店員がいないレジゴーと呼ばれるレジもないタイプのコンビニなども増加している。
Amazonがはじめたシステムが、コロナ禍で急速に普及している。
しかしながら、先進国の中では、日本はまだまだ導入が遅れている。
さらに、セルフレジの導入は加速され、それ以上に進んだサービスが出てくると感じる。
デジタルに対する知見を高めていきたい。

藤原です。
本日は三月の最終日であり、四半期が終わる月になる。
年度の最終日でもあり、4月スタートの企業などは年末と同じ位置づけにもなる。
4月からは、様々な値上げや新しい制度の施行などがあり、変化がはじまる。
三月の最終日である本日、今一度、明日からの変化を再認識していきたい。

藤原です。
新しい雇用調整助成金のガイドラインが発表されたが、やはり、減額の傾向となったなった。
4月は1人当たりの上限額は1日15,000円、助成率は最大100%である。
しかしながら、５月・６月は、1人当たりの上限額は1日13,500円、助成率は最大90%になる。
いずれも、解雇などは行わない場合であり、7月以降は更に減額が予測されている。
今年の後半から、更に雇用環境の悪化が予想される。
しっかりと様々な視点から準備をしていきたい。