藤原です。
定額制で様々なサービスを提供するサブスクリプションが広がっている。
しかしながら、このサブスクリプションの意義をしっかりと理解している企業は意外と少ない。
サブスクリプションを導入することで、これまでの所有から使用に変化する。
そのため、全ての発想を製品やサービスからはじめるのではなく、顧客からはじめることができる。
顧客にとって魅力的な価値を提供していくことが、継続利用につながるということが本質である。
この本質をしっかり意識して欲しい。

藤原です。
先日、弊社で実施した独特の獣医学生アンケートがまとまった。
約300人の学生がアンケート回答してくださり、非常に有効な調査となった。
2500人の獣医学生などが入っているインフォアや、弊社の学生団体サスティーズなどの協力があり、このアンケートは実現できた。
獣医学生が情報収集に使っている媒体やどのようなキャッチコピーを好むかなどを分析し、募集対策ができる情報である。
今月からセミナーなどで徐々に発表していきたい。

藤原です。
ある旅行会社がネットでの年代別申し込み率を調査し、発表していた。
調査の結果、最もネットだけで旅行を申し込んでいた年代は60代から70代の女性だった。
ついで40代の女性、50代の男性であったという。
逆にネット利用が最も低く、店頭利用が多い年代は18歳から29歳の男女であったという。
要因として、旅行経験が少ない若者は店頭で相談する傾向があると分析していた。
ネットは若者が使うという思いこみが強いと真実を見失う。
思いこみを無くし、しっかりと真実を探っていく必要性を感じる。

藤原です。
競争が激しくなる環境では、ブランドが非常に強い武器になる。
ブランドとは、burnedが語源であり、家畜の焼印により品質を保証していたことから始まる。
要はブランド力があることにより、品質が保証されているという安心感を消費者は得ることができる。
さらに、ブランド力があることは社員の自信やプライドにつながり、モチベーションが上がりやすい。
このようなブランド作りに関するセミナーを来週から開催する。
ブランド作りの一助にしてもらいたい。

藤原です。
最近、事前にアプリなどで注文して、商品をピックアップする事前注文が広がってきている。
ある大手コーヒーチェーンやパン店の中には、事前に近くの店舗で注文すると、店舗で注文済みの商品をピックアップできる。
さらに、テーブルに着席するとQRコードを読み取り、オーダーをスマホから行うモバイルオーダーを実施しているイタリアンレストランもあるという。
これは、人手不足対策や廃棄ロス対策になると期待されている。
今後、様々な仕組みが効率化には必要になると感じる。

藤原です。
人材派遣、人材紹介事業を始めて二カ月が経過したが、様々な新しいつながりができてきている。
今まで出会えなかった人とのつながりができ、新しい発見がある。
新しいことを実践したり、移動したりすることにより、新しいつながりができて来る。
このつながりが、企業や人にとっての財産になっていく。
つながりを大切にしていきたい。

藤原です。
ある調査機関がアジア太平洋の14ヶ国で、ビジネスパーソンにアンケート調査を実施した。
その中で、勤務先以外で自己研鑽や学習をしているか聞いたところ、約50パーセントの人が何もしていないと回答したという。
東南アジアやインド、中国では何もしていないと答えた人は1割以下であり、日本の自己研鑽や学習をしていない割合は際立っているという。
今後、国際競争はどんどんと激化していくと考えられるが、日本の競争力は低下していくと感じる。
自己研鑽に励むことに目を向けていきたい。

藤原です。
最近、休日などで稼働できないことが多いが 、休日に関係なく売上を維持できる戦略の一つにコネクテェッド戦略というものがある。
簡単に言えば、お客様と一過性の関係性を持つのではなく、定期的に関係性を持つことで、継続的な収入を得ることができる戦略である。
この戦略を実施しているヨガウェア会社は、ウェアに埋め込んだセンサーで、ヨガのポーズが正しいかアドバイスする。
そのデータをもとに、関連商品を提案したり食事や医療の提案を他企業と協力し提案したりするという。
様々な角度から、顧客と関係を維持していく戦略は今後、人口が減少する日本では重要になると感じる。

藤原です。
今月、弊社主催の海外動物病院視察ツアーが開催される。
2011年から定期的に海外の動物病院を視察するツアーを開催しているが、非常に参考になる。
日本とは違う展開をしている動物病院の事例は、日本での差別化要素となる。
オープンカレッジでも、視察の報告の講義を実施する。
ニューヨークの動物病院視察ツアーである。
視察に参加できない動物病院様も、オープンカレッジで学んでいただきたい。

藤原です。
ある百貨店は、商品の売買がネットに集約することを見据え、コンサプトを売らなくてもOKに変えた。
リアルな店舗は商品との出会いの場とし、売らなくても良い店舗づくりとし、個店賃料も売上連動部分を無くしたという。
また、アニメ展などと連動するイベントスペースを作り、収益は生まないが来店につながるゾーンも強化している。
この百貨店のビジネスモデルと連動し、新しいコンセプトが、どのような結果になるか、楽しみである。