藤原です。
最近、企業プランニングにおいて自社企業にしかない提供価値の明示が重要になってきている。
提供価値を見つけることは、非常に難しいが、多くの企業は創業時の精神と連動している。
創業時の想いは強烈に強いものが多く、知らず知らずのうちに社風になっている場合が多い。
この創業時の想いが提供価値になり、ブランドになっていく。
創業時の想いから、提供価値を整理していきたい。

藤原です。
あるシンクタンクの類型によると、信頼は4つにわかれるという。
シナリオプランニングという手法によると人間関係と情報共有のニ軸のマトリクスができる。
マトリクスの４象限は1.公開で作る信頼、2.濃縮による信頼、3.自立で作る信頼、4.編集でつくる信頼の4類型である。
人との付き合いが減り、信頼が薄れていっている時代には、信頼を意図的に作っていく必要があると論じていた。
一つの考え方だと感じた。

藤原です。
先日、1月から3月のGDPが前期比より年率5.1%マイナスであったと発表された。
2020年度も4.6%マイナスであり、戦後最大の落ち込みであった。
業種ごとの景況感の差が顕著であり、まだまだ予断を許さない状況である。
5月も末に向かっている現時点でも、緊急事態宣言中の状況であり、経済は低迷している。
4月〜6月のGDPも予測しながら、今後を考えていきたい。

藤原です。
最近、ある地域に1〜2週間滞在し、地元の人と交流しながら生活を体験する微住という旅のスタイルが流行りだしている。
観光地をめぐるだけではなく、地元の生活を垣間見る機会があるが、移住ほど本格的ではないスタイルである。
現在は日本人が多いが、アフターコロナでインバウンドが戻れば、微住はさらに活性化する。
地方都市の魅力を伝える良いスタイルだと感じる。

藤原です。
あるシンクタンクの世帯の収入調査によると、コロナ禍で収入が下がったと回答した人は、全体の24.8%だった。
収入が減少した人の多くが契約社員やパート、アルバイト、自営業や自由業であった。
逆に収入が増加した人は全体の6.6%あり、多くが公務員や世帯年収が1500万円以上の高所得者層であった。
低所得者層と高所得者層の格差が広がっているという結果である。
今後、更に格差は広がっていく可能性が高い。
しっかりと収入調査もキャッチアップしていきたい。

藤原です。
新たに緊急事態宣言が3道県に適用され、合計で9都道府県に広がっている。
更にまんえん防止等重点措置は10県に広がり、経済活動に大きな影響を与えている。
オリンピック開催についても、賛否がわかれており、月末に緊急事態宣言の解除ができるかが大きな争点となっている。
今後、一ヶ月は非常に大きな意味を持つ一ヶ月になると感じている。
しっかりと状況をキャッチアップしていきたい。

藤原です。
コロナ禍での株価高騰が続いていたが、昨今、日経平均株価が急落している。
アメリカの急激なインフレを嫌った形での売りによる影響だといわれている。
実態経済にそぐわない架空経済の株価高騰であったが、実態経済の状況に近づいていくのかもしれない。
日本経済は世界経済につながっていることをしっかりと理解していきたい。

藤原です。
2020年27か国で、世界的シンクタンクが行った消費者意識調査によると共通して消費者はバリューフォーマネーの価値観が高まっているという。
要は価格に見合った価値に意識が高まり、購買を選択する基準になってきている。
更に、価値がわかりやすく可視化でき、楽しみのある要素も入れていくことが重要だという。
バリューフォーマネーの商品やサービスは広がっている。
バイタリゼーションとビジュアリゼーションを高めて、付加していきたい。

藤原です。
おうち時間の増加により、DIYなどが流行していたが、最近は発酵食づくりがブームになってきている。
熟成肉づくりや発酵あんこなど、様々な食品を自宅で発酵させるという。
スタートアップ企業が開発したシートにより、簡単に発酵でき、おうち時間を埋めれることから人気が広がっている。
更に、腸内環境を整えることができるため免疫を高めるということも、支持される理由だという。
巣篭もりによる新しい流行は、様々な角度から発生している。

藤原です。
最近、SNSを活用した共同購入が広がってきており、新しい商圏をつくりつつある。
共同購入することで、安くなるのはもちろんのこと、チャットサービスもあり、参加者同士でのコミュニケーションもとれるという。
また、ゲーム機能などもあり、一つのコミュニティサービスになっている。
実際に購入した商品の調理写真なども記載されていることもあり、出品者側には口コミが広がるというメリットがある。
今後、シェア買いは更に広がっていくと感じる。