藤原です。
大手コンビニエンスストアや携帯電話会社などが、無人の食品店舗などの出店を加速させている。
四年前、アメリカでAmazonの無人スーパーを視察した時に、無人店舗の増加を感じたが、現実になりつつある。
コロナの影響が、出店を加速させているが、効率化によるコストダウンは無人化で実現できる。
今後、様々な無人店舗は増加していくと感じる。
AIの発展などもあり、働くためのスキルや能力を高めていかないと、人は働くことができない時代がくる可能性は高いと考える。

藤原です。
経済協力開発機構（OECD）の調査では、日本人は働いてから勉強しないと発表されている。
最近は大手派遣会社での重点施作は、社会人の学び直しであるリカレント教育だという。
今後、雇用される上での知識やスキルは高度化し、AIなどで代行されない人が働くことができる社会になると感じている。
この傾向は、コロナ禍により、より顕著になっていっている。
社会人になってからの勉強は、当然の行動になると確信している。

藤原です。
獣医学生と会員様との就職説明会である動フェスを今年も開催することに決定した。
コロナ禍での開催のため、しっかりと感染対策を実施し開催する。
リアルの場とオンラインを組み合わせて、様々な出会いの場を創造していく。
やはり、経営の根幹は人である。
人財との出会いの機会を大切にしていきたい。

藤原です。
コンビニ大手のセブンイレブンでは、注文から最短30分以内で商品を配送するラストワンマイル戦略を今年から本格化する。
従来の来店を前提としたモデルの限界から、ラストワンマイル戦略に舵取りするという。
コロナ禍により、従来モデルが通じなくなったと判断した大きな戦略変更である。
今後、更に様々な業種業態で従来モデルが変更される。
しっかりと変化を把握していきたい。

藤原です。
本日、一都三県に緊急事態宣言が発令される予定である。
前回の緊急事態宣言より、限定的で緩やかな内容となるが消費意識においては影響は出ると予想できる。
この緊急事態宣言がきっかけになり、全国に派生する可能性もある。
これから、来月から再来月初旬にかけては更に感染が拡大する可能性もある。
しっかりと状況を把握し、先手を打った行動を心がけていきたい。

藤原です。
オンラインでの仕事など、在宅する機会が増え、朝の時間に余裕が持てる人が増加している。
そのため、最近では朝に習慣化するモーニングルーティーンが広がってきている。
朝活とは異なり、自分磨きや習い事をするというよりも、朝にゆっくりした習慣を持つようなものをモーニングルーティーンだという。
アロマを朝に炊いたり、ストレッチしたり、スムージーを朝飲むというレベルである。
今後、1日を快適に過ごすため、さらに朝の重要性は高まっていくと感じる。

藤原です。
1990年代後半から2010年ごろまでに生まれた世代をZ世代という。
このZ世代が新しい消費者として注目されているが、思考が今までの世代とは違うという。
消費のキーワードとして、ローカル、インターナショナル、フェアネス、エシカルという言葉で表現される。
Z世代ら上記のワードに適応するものを支持する傾向にある。
今後、更に消費に対してZ世代は影響を持ってくる。
少しZ世代を意識していきたい。

藤原です。
今日で弊社は創業から10周年を迎え、11年目に突入する。
様々な人達とのご縁やご支援により、１０周年を迎えることができたと、本当に感謝している。
創業年では東日本大震災が発生し、時流の変化を感じ、香港への動物病院出店ではグローバリズムを体感した。
更に、求職支援や人材派遣への進出により、アドバイスだけでは実現出来なかった出会いを創造できた。
飲食事業では、コロナ禍をいち早くキャッチでき、更にスピーディに撤退することの大切さも学んだ。
このような10年の歴史を踏まえて、更にステップアップし、今以上のお客様をサポートできる力を今後、築いていく。
次の10年の基盤となる一年と今年は位置付けていきたい。

藤原です。
首都圏などでコロナ感染が加速度をまして広がってきている。
一都三県が国に緊急事態宣言の発動を要請する事態となり、非常に厳しい状況になっている。
年があけて、早々に経済に対するインパクトのある状況になる可能性が高まっている。
今後のコロナに対する施策とあわせて状況を把握し、対応していきたい。

藤原です。
コロナ禍により、個人消費が減退しており、また、消費の価値観が変わってきている。
落ち込んでいる消費の中でもお一人様消費や地元消費は伸びている傾向だという。
未婚率の上昇やコロナの影響などにより、一人で外食したり、旅行に行くようなお一人様消費は今後、更に増加すると予想されている。
また、地元のお店を応援し、ずっと営業を続けてほしいという気持ちも高まっており、地元に根ざしたお店を応援する消費動向もある。
このような消費動向は、今年も継続すると予想できる。
しっかりと消費動向を把握して、考えていきたい。