藤原です。
相手と話す時に、話の内容について意識するケースは多々あるが、意外と言葉数について意識することは少ない。
聴いている人の情報処理能力には限界があるため、言葉数が多いと理解できなかったり、聞くこと自体をやめてしまったりする。
これは、聴いている側の責任ではなく、話している側の責任になる。
特にマネジメントにおいては、伝わった情報が真の情報になる。
マネジメントする側は、キラーフレーズを意識して言葉数を少なく伝わる情報の質を上げていきたい。

藤原です。
本日、明日と二つの獣医大学の学生と弊社会員様の交流会が開催される。
病院数に対して多くの学生が集まっている状況であり、 非常に嬉しく感じる。
交流会は初開催から四年くらい経過するが、様々なノウハウが蓄積され、学生の認知度も高くなってきていると感じる。
年内、最後の交流会になる。
会員様と学生の良い出会いがあることを期待したい。

藤原です。
ある新聞に中学生の職業体験を受け入れたパン屋さんの記事があった。
職業体験に来た中学生に店の周りの草むしりをお願いしたところ、それを見た消費者から、パン作りを楽しみにしている中学生に草むしりをさせていることに対してクレームが入ったという。
しかしながら、店長はその後も草むしりをさせ続けた。
それは、仕事をする上で清掃や整理整頓がいかに重要かを中学生に教えることが地域貢献につながるという信念からだという。
様々な地域貢献はあるが、このような職業体験を受け入れ、将来的に役立つことを教えていくことも重要な地域貢献だと感じた。

藤原です。
あるマーケッターが、この世の中はあったらいいな、という商品サービスかなくてはならない、商品サービスしか無いと話していた。
確かにこの二つの視点しかないと感じるが、より重要なのは、無くてはならないというものである。
インタビューでは、打ち出し方によってはあったらいいなが、無くてはならないになると言ってた。
例えば孫の成長を確認できるアプリは、あったらいいなだが、認知症の親の安全を確認できるアプリと打ち出せば、無くてはならないアプリとなると話していた。
無くてはならないと感じてもらう視点は、重要だと感じた。

藤原です。
10月の家計調査が発表されたが、5.1パーセントの減少となり、前回の増税後の落ち込みより大きかった。
台風などの気候要因も増税とともに、大きなマイナス要因であったが、10月の結果は落ち込んだ。
今後、増税の影響は遅れて出てくると考えられているが、どのような結果が出るか注視していくことが重要だと考える。
前回の増税後の結果とは、違う結果になることを願いたい。

藤原です。
1995年から2015年の20年間の中で、30代前半男性の未婚率は37.3パーセントから47.1パーセント、女性は19.7パーセントから34.6パーセントに大きく上昇したという。
未婚率の増加に伴い、一人焼き肉や一人キャンプ、一人旅などのソロ活と言われる市場が伸びてきているという。
また、エンターテイメントの市場も拡大しており、疑似恋愛をエンターテイメントの世界が提供していると言われている。
今後、更に非婚社会に日本はなっていくと予想できる。
社会変化に伴う産業構造の変化を意識していきたい。

藤原です。
今年の流行語大賞が決まり、大賞はワンチームになった。
12月に入り、一年間という単位が終わりに近づいていると感じる。
他にも令和や闇営業などかトップ10に入り、今年の振り返りを感じる。
来年はどのような言葉が、流行語大賞にノミネートされるのか、楽しみである。
あと、26日をしっかり締めていきたい。

藤原です。
ある会社がサスティナブル購買行動を6000人に調査した結果が発表された。
その結果、普段の買い物で気をつけていることは何かという質問に対して9割以上の人が、長く使えるものを選ぶと回答した。
さらに、今後買い物することで気をつけることは何かという質問に対して、8割以上の人が環境や社会に対して悪影響を与えるものは買わないと回答があった。
今まで以上に消費者は永続性や環境に対して非常に敏感になっていると感じる。
しっかりと消費者の変化を認識していきたい。

藤原です。
ある調査では、スマホを使い旅行などを購入する人の割合が50パーセントを超えた。
しかしながら、レストランなどを予約する割合は低下しているという。
スマホでの検索は便利であるが、選択肢の多さが不便だと感じるメリット、デメリットが生じている。
今後、さらにネットと実店舗での予約のすみ分けが進んでいくと感じる。
便利さが、不便さを生むことを冷静に考えていきたい。

藤原です。
シニアの認知症を体験できるVRを、ある企業が開発し、話題を呼んでいる。
認知症患者に特有の視覚を体験でき、実際の店頭で認知症の接客体験ができる、
また、ロボットが高齢者と対応し金融商品を購入する際に、どの程度、高齢者が理解しているかを測るような仕組みも開発されている。
今後、さらに、高齢者に対する接客補助サービスが出てくると感じる。
しっかりとキャッチアップしていきたい。