藤原です。
自粛が解かれたが、スーパーなどの商品値下げが始まり、特売が始まり出している。
消費者の節約志向が高まってきており、ニーズに対応する対策である。
このような安い商品に消費者が流れていく傾向は、最近の景況感だと必然になる。
世界的にもデフレ傾向は加速していくと考えられている。
しっかりと対応を考えていきたい。

藤原です。
先日、2019年の出生率が発表された。
合計特殊出生率は、1.36と2018年に比べ0.06ポイント下がった。
これは、12年ぶりの低水準であり、政府の想定を上回るペースで更に少子化は加速すると予測されている。
先日、収録したコロナ適応セミナーでも少子化の加速は予測していたが、動物病院業界にとっては悪い要素だけではない。
是非、昨日から視聴できるようになっているコロナ適応セミナーを聞いていただきたい。

藤原です。
先日、昨年の出生率が発表されたが1.36と12年ぶりの低水準となった。
行政が予測していた出生率よりも大幅に悪化しており、少子化が加速している。
今後、さらに出生率は下がると予測されており、少子高齢化による人口減少は避けられない。
今日から視聴できるセミナーでもお話ししているが、動物病院には逆にチャンスも生まれている。
少子化を前向きにとらえていきたい。

藤原です。
様々な旅行会社やホテルが近隣の人達の需要喚起策を検討している。
あるアンケートによると、旅行では二時間以内にマイカーで行ける範囲を希望する人が多くなっている。
さらに、テレワークを在宅で行うのが困難な人のためのプランをホテルが提供をはじめ出している。
狭い範囲での消費者の深掘りが、非常に重要な方向性になってきている。
今後、さらに地域一番化戦略はどのような業種でも重要になるが、これは、原点回帰でもある。
しっかりと地域の深掘りを考えていきたい。

藤原です。
デジタルの耐性であるデジタルトランスフォーメーションの取り組みが企業業績を非常に左右している。
ディズニーやニトリなどは、実店舗などの落ち込みをネット通販などでおぎなっており、実店舗のみの対応しかできなかった企業が倒産している。
今後、さらにデジタルトランスフォーメーションは重要となり対応できない企業は淘汰されていく可能性もある。
コロナ適応経営をしっかりと見据えて、デジタルを強化していく必要性を感じる。

藤原です。
ある食品メーカーは、コロナの影響で外国人の受け入れができず困っている農家に若手社員を無償で派遣する研修制度を導入する。
約5か月間、30歳以下の社員を農家に派遣し、若手社員に一次産業を体験させるという。
これは、製品しか知らない若手を教育し、食の原点を知るためには非常に良い研修制度だと感じる。
農家にとっても人手不足を解消できるため、非常に良い研修になる。
今後、このような意味のある様々な業種や企業が連動する取り組みが増えていってもらいたいと感じる。

藤原です。
昨日、webで配信するコロナ適応セミナーを収録した。
これからのwithコロナ、その後のアフターコロナを見据えた方向性と最新のコロナ適応事例などをお話しした。
これから、編集作業に入るが字幕などを入れ理解していただきやすい状態にして配信する。
創業10年目という節目を迎えられた業界への感謝をこめてセミナー料金は無料とさせていただいている。
さらに、今までの二回実施したオンラインセミナーアンケートをもとにわかりやすくブラッシュアップした。
最新のコロナ適応情報を是非聞いていただき、さらにブラッシュアップするためにアンケートへのご協力をお願いしたい。
情報を早く得て、早く行動することが、今後重要だと感じている。

藤原です。
コロナの影響により、人間の遠隔診療が時限的な制約はあるが認められてきた。
様々な遠隔診療に対する技術も発展しだしており、インフルエンザの画像AI判断も今年度中に実用化される可能性があるという。
過去において、人医療の変化に対しては、動物病院業界も少なからず影響を受けてきている。
弊社でも、二類型五パターンの遠隔診療を提案し、会員様が実践し始めている。
遠隔診療は今後、非常に重要なテーマになると感じる。

藤原です。
先日、アメリカでは、9年ぶりにNASAと民間企業が共同で有人の宇宙飛行を実施した。
宇宙開発というテーマは、将来的に重要であり未来への投資だと感じる。
未来に投資することは、非常に重要であり、夢があり前向きになる。
目の前のことに対処することも重要ではあるが、それだけでは将来的に停滞するリスクがある。
未来への投資は前向きに実施していきたいと感じる。

藤原です。
4月の有効求人倍率が発表されたが、1.32倍と四年ぶりの低水準になった。
さらに、4月は休業者数が597万人と過去最大の休業者数となっている。
今、この休業者が雇用を維持されない状況になるのではないかと懸念され、潜在失業者と考えられだしている。
これからの経済動向により、失業者数が跳ね上がり有効求人倍率がさらに下がることが懸念される。
しっかりと現状を把握していきたい。