藤原です。
コロナ禍で客足が戻らないカラオケボックスでは、最近、歌わないカラオケのコンテンツを強化している。
カラオケボックス店舗でライブ映像を見るサービスや、映画上映、お笑い上映などのコンテンツが見れるサービスなどを拡充してきている。
歌う以外の目的を広げていき、来店動機を高めていくような取り組みを強化している。
現状の施設の特性を活かしながら、コロナ禍であったらいいと思うサービスを作っていくことは、非常に前向きな取り組みだと感じる。
新しいコンテンツで消費者の需要を創造していきたい。

藤原です。
最近、人工知能のAIを使って自分にあったシャンプーなどのヘアケア商品を提供されるパーソナイズドヘアケアが伸びているという。
スマホにアプリをダウンロードし、髪や頭皮に関する質問を回答することによって、自分にあった成分などをAIが判断するという。
小売店を経由しない製品をメーカーが消費者に直接届けるD2C形態をとっている。
自分にあったヘアケア商品には、高額でもお金を払う流れがあり、去年と比べパーソナイズドヘアケア市場は七割増の予測である。
新しい市場をしっかりとキャッチアップしていきたい。

藤原です。
最近、ある上場企業が本社機能を東京から淡路島に移転したり、多くの企業が地方に本社機能を移転している。
就職においても、首都圏ではなく地方を選ぶ人が増加していたりと地方に魅力を感じ出している人が増えている。
今まで一極集中であり、東京は人口増であったが、この流れは変化していくと感じる。
地方には、様々な価値あるものが埋もれており、オンラインの活用が地方再生の後押しする。
今後、地方に注目していきたい。

藤原です。
先日、厚生労働省から７月の有効求人倍率が、1.08倍だったと発表された。
これは、6年3か月ぶりの低水準であり、正社員の求人においても0.81倍と4年半ぶりの低水準であった。
雇用調整助成金の特例措置期限の2020年12 月までの延長が発表されたが、来年以降は継続される保障もなく、来年以降、雇用をとりまく環境はさらに厳しくなるだろう。
コロナ禍の中で、しっかりと予測をたてながら、様々な準備をしておきたい。

藤原です。
ある旅行代理店はコロナ禍で修学旅行が中止になった学校を対象にバーチャルで体験できる修学旅行を販売する。
観光地のVR映像での体験、オンラインでの地元の人との交流、さらに学校で地元の伝統工芸を体験できるという。
VRゴーグルを生徒一人一人に貸し出し、映像体験を実現するが一人当たり約5000円程度だという。
これは、学校教育において新しいサービスになると感じる。
様々な思考から新しいサービスが出てきており、今後、非常に楽しみである。

藤原です。
本日は八月最終日であり、第三四半期の三分の2が終わろうとしている。
気候はまだまだ夏の状態であるが、秋に向かっていく暦に入る。
来月からは、政治や社会、経済において様々な変化が起きる可能性が高い。
八月までを振り返り、来月からの方策を検討することが重要になる日である。
例年以上にしっかりと八月最終日を過ごしたい。

藤原です。
不動産の売買や賃貸では、従来は対面で非常に多くの書類を書く必要性があった。
しかしながら、コロナ禍により非接触のニーズが高まり、様々な簡素化を実施しようとしている。
不動産業は古い業界であり、従来からの慣習が強い業界であったが、一気に古い慣習がなくなり変化する可能性がある。
多くの人や企業にとって、実は不動産業は関わりが多い。
この業界の変化は非常に多くの影響を社会に与えると感じる。

藤原です。
昨日、安倍首相が辞任を発表し、日本国内で非常に大きな驚きがあった。
在任期間が最も長がった首相であるため、海外からも大きな反響があった。
コロナ禍の中で、これから新しい首相が舵取りをすることになる。
今後、様々な事象が日本では起きてくると考えられているが、しっかりと対応してもらいたいと希望する。
政治、経済、経営はつながりを持っている。
広い視点で情報をキャッチアップしていきたい。

藤原です。
アメリカのディスカウントストアが、コロナの中でも業績を伸ばしている。
もちろん、巣篭もり需要もあるが、それに加えてECと実店舗の相乗効果がある。
仕入れから宅配までのEC体制を構築し、店舗を販売機能だけでなく、物流機能のハブにしている。
このような取り組みの中で、業績を伸ばしてきた。
今後、さらにECと実店舗の相乗効果が期待される。
ネットとリアルの融合は、今後、さらに重要になると感じる。

藤原です。
最近、コロナ禍の影響で訪問営業が減少し、営業車の使用が減少しているという。
そこで、ある企業は、営業車をカーシェアリングするサービスを開始するという。
法人と個人をマッチングというのは、非常に珍しいと感じるが、切り口としては面白い。
車をマッチングさせる地域は狭いため、地域の活性化にもつながると感じる。
今後、様々な現象が法人にも起きてくる。
柔軟な視点から、新しい切り口を考えていきたい。