藤原です。
ある経済誌のコラムで、捨てるためには、いる、いらないの前に捨てる決心をつけることが大切だと記載されていた。
捨てる前に手放してもいいと思うことが大切であり、その中でも一番大きい切り口は寄付だという。
子供食堂に書籍を送ったり、服を手放すことで発展途上国にワクチンを寄付できるという切り口で、大きな結果につながったという。
このような傾向はシニア女性に強いという。
何事においても断捨離のキーは、捨てる決心をつけることかもしれない。

藤原です。
最近、ローンを組みたいときに比較検討できるアプリが広がってきている。
50万から300万のローンを審査し、様々な銀行が提案するアプリや住宅を購入する際の審査チェックやローン提案をするアプリなどもある。
また、ローンの状況を登録すると、チャットでアドバイスが受けられるアプリなども出てきている。
コロナ禍による外出自粛や窓口対応への抵抗感のある人が増加し、アプリが広がっているという。
様々なビジネスチャンスがあると感じる。

藤原です。
最近、プロフィール交換や質問に回答するようなサイン帳が大人の間で流行り出している。
サイン帳はオタ活のツールや牛丼チェーン店のPR活動、社内でのコミュニュケーションツールとしても活用され出している。
サイン帳をリアルに交換し、記入してもらいSNSでアップすることで効果も高くなるという。
サイン帳は懐かしいツールであるが、現在でも非常に優秀なコミュニケーションツールだと感じる。

藤原です。
コロナ禍により、最近、非接触ニーズからセルフレジを導入する店舗が増加している。
店員がいないレジゴーと呼ばれるレジもないタイプのコンビニなども増加している。
Amazonがはじめたシステムが、コロナ禍で急速に普及している。
しかしながら、先進国の中では、日本はまだまだ導入が遅れている。
さらに、セルフレジの導入は加速され、それ以上に進んだサービスが出てくると感じる。
デジタルに対する知見を高めていきたい。

藤原です。
本日は三月の最終日であり、四半期が終わる月になる。
年度の最終日でもあり、4月スタートの企業などは年末と同じ位置づけにもなる。
4月からは、様々な値上げや新しい制度の施行などがあり、変化がはじまる。
三月の最終日である本日、今一度、明日からの変化を再認識していきたい。

藤原です。
新しい雇用調整助成金のガイドラインが発表されたが、やはり、減額の傾向となったなった。
4月は1人当たりの上限額は1日15,000円、助成率は最大100%である。
しかしながら、５月・６月は、1人当たりの上限額は1日13,500円、助成率は最大90%になる。
いずれも、解雇などは行わない場合であり、7月以降は更に減額が予測されている。
今年の後半から、更に雇用環境の悪化が予想される。
しっかりと様々な視点から準備をしていきたい。

藤原です。
最近、GoogleマイビジネスやMEOなどGoogleを対象とするマーケティング戦略が重要視されている。
Googleの機能を使うマーケティング施作は、以前からあったが、更に機能などが付加され消費者の関心も高まっている。
以前は不正をする業者が多数あり、様々な対策を実施されてきたため、ガイドラインが非常に重要視されている。
31日まで閲覧できる弊社の10周年記念セミナーでも一部解説している。
セミナー紹介 ↓ peraichi.com/landing_pages/view/snc71
是非、閲覧し参考にしてもらいたい。

藤原です。
コロナ禍において入浴剤市場が伸びており、ある調査会社によると20年は12%アップの485億円市場だという。
入浴剤は既製品だけでなく、個々人に合わせた入浴剤を調合するサービスなども出てきており、サブスクでの販売も増えてきているという。
巣籠もりというライフスタイルから、新しい需要が生まれてきており、入浴剤市場は今後も更に成長するという。
苦境の業種もあるが、成長する産業もあるコロナ禍において、一つの成長業種が入浴剤市場である。
どこまで伸びるのか見ていきたい。

藤原です。
ある美容室では、コロナ禍により4か月以上来店していない人のために「おかえりサービス」を実施するという。
4か月以上来店してない人が来店した場合、はちみつなどを使ったベッドスパを無料で提供する。
また、コロナ対策キットを施術内容に応じて、進呈するという。
来店期間があくと行きづらいという心理に対応するためであるという。
様々な業種、業態でも来店があくと行きづらいという心理的ハードルを下げる仕掛けは、今後、マーケティングにおいて必要になると感じる。

藤原です。
中国の消費者に日本の商品などを購入し、ネットで転売する代講がコロナ禍において力を発揮しているという。
代講は口コミ力が強く、在庫を抱えないでよいという利点から、代講をマーケティングに取り入れる動きも活発化している。
代講は売る商品を選ぶ際に、利益以上に自分の顧客に提供できる体験価値を重視するという。
今後、コロナ禍において代講に認められた商品が、コロナ明けに現地で売れる商品になると予測されている。
対中国ビジネスには、代講という存在を意識していきたい。