藤原です。
ある大手広告代理店の調査で、数多くの情報よりも選別された情報だけあればいいという回答割合が発表された。
結果、20年は20.8%であり16年の17.4%から大幅に上昇した。
やはり、あまりにも情報量が多く、情報過多で疲れている人も増加していると感じる。
今後、情報の選別が信頼されるようになれば、その情報は非常に価値が出てくると感じる。
多くの情報ではなく価値ある情報提供を考えていきたい。

藤原です。
コロナ禍での非接触ニーズにより、無人化が進んでいる。
無人のコンビニやスーパーなどがあったが、カフェなども無人化が進んでいる。
人材不足や人件費の高騰の対応策としても、無人化は有効なため、更に様々な店舗で無人化は進むと感じる。
逆に人は無人化ができない要素の仕事を任せられることになる。
今後、人はより高度な仕事ができるかどうかが重要になると感じる。

藤原です。
日経リサーチが852人の回答を得たアンケート調査に18歳以下の給付金についての設問があった。
このアンケート調査によると、18歳以下の10万円給付金の消費喚起は適切でないと67%が回答した。
やはり、多くの人が給付金について消費喚起効果は無いと感じている。
また、内閣に優先的に処理してほしいことは、景気回復が41%と一位であった。
是非、良い景気対策を期待したい。

藤原です。
内閣府が発表した10月の街角景気によると、前月比13.4ポイント高い55.5であった。
この数字は2ヶ月連続で改善し、2、3ヶ月先の見通しの先行き判断指数も0.9ポイント上昇の57.5ポイントと上昇した。
緊急事態宣言が明け、景気に敏感な小売店店主などは景気の上昇を感じている。
この傾向が今後も続くことを期待したい。

藤原です。
最近、人間の心理や行動を研究する行動経済学を活用するサービスが増加しているという。
バスの見送りシステムや容器循環システム、生命保険など多様な分野において行動経済学は活用されている。
大義だけでは人は動きにくく、ご褒美をもらえるというモチベーションを付加することで行動が促される。
行動経済学は経営でも活用される学問であり、様々な仕組みがある。
行動経済学を一つの参考にしていただきたい。

藤原です。
日経新聞社が807社から回答を得たアンケート調査に研修費用についての設問があった。
回答によると20年の社員1人あたり研修費は平均4万3588円で、前年の5万7006円と比べ23.5%落ちたという。
これは、コロナ禍により研修がオンラインに移行した効果が大きいという。
コスト面からも今後、オンライン研修は続いていくと感じる。

藤原です。
コロナ禍により自動販売機での販売が好調であり、様々な商品の自動販売機が更に増加しているという。
ラーメンや餃子などはもちろん、お茶やお菓子などどんどんと自動販売機の商品ラインが増えている。
販売が好調な数少ない仕組みのため、自動販売機は今後も増加すると感じるが、飲酒店には負の影響が出始める可能性を感じている。
インターネットはもちろん、外食をしなくていい仕組みが増加することによる飲食店へのインパクトは今後、更に強くなっていく。
来年からの食に関する変化をキャッチアップしていきたい。

藤原です。
原材料の高騰やエネルギー値上げにより、様々な値上げが続いている。
牛丼や冷凍食品なども値上げに踏み切り、消費者の生活を圧迫しだしている。
以前のブログで記載した値上げ以上の多品目、多業種が値上げする流れになっている。
来年からこの値上げラッシュの影響が顕著に出てくる可能性は高い。
しっかりと値上げの影響を注視していきたい。

藤原です。
ＫＤＤＩ総合研究所などが全国の20〜69歳の男女5万1043人にゲーム利用などのアンケート調査を行った。
調査結果によると、ゲームやインターネットへの依存傾向がある人がコロナ禍前の1.5倍になった。
また、ゲーム障害の傾向がある人は前回調査から1.6倍になっていることもわかった。
ゲーム依存は今後、さらに社会的な問題になると感じる。

藤原です。
2020年サービス業調査では、同業他社との競争が激しくなったと回答した企業が33.1%におよんだ。
激しくなったと回答した業種は宅配、婚活、結婚情報サービスなどである。
需要が拡大し、参入障壁が低い業種は企業数が増加し、その後、企業数に見合わない需要になり競争が激化していく。
コロナ禍により、客数が減少したと半数以上が回答した業種は36業種中14業種だという。
今後、さらに競争が激化していくと予測される。