藤原です。
あまり意識されていないが、民法が改正されたことにより、来年から成人になる年齢が18歳になる。
すでに選挙権は18歳から与えらているが、成人として認められることにより、契約が個人で行えるようになる。
最近は起業家なども低年齢化しており、18歳から成人することにより、様々な分野で変化があるかもしれない。
いわゆる大人人口が増えることによる動向をしっかりとみていきたい。

藤原です。
ある大手ハンバーガーチェーンが実施しているパーク&ゴーという手法が好調だという。
これは、スマホで注文すると店員が専用駐車場に商品を持ってきてくれる仕組みである。
利用者の多くが、接触を避けたい家族連れであるという。
商品を手にするスピードと近場で外出したい欲求などにより、デリバリーとは違う魅力がある。
ひとつの商品提供手段として良い手法だと感じた。

藤原です。
最近、eスポーツが活況になってきており、様々な施設も開発されてきた。
駅と隣接したeスポーツ施設は最初の30分350円で利用することができ、多数の利用があるという。
また、シニア専門のeスポーツ施設などもあり、60歳以上が会員資格だという。
シニア専門施設は90分が最長利用可能時間であり、30分のクールダウン時間を設けて体調に配慮しているという。
今後、更にeスポーツは広がりをみせると感じる。
キャッチアップしていきたい。

藤原です。
最近、昭和レトロの人気がさらに高まっていっている。
また、本物感がないと冷められる傾向もあり、本当の昭和から営業している飲食店を改装した昭和メニューが充実している純喫茶などが人気だという。
また、昭和から続いていたスナックビルを改装したホテルなどもコロナ禍においても集客している。
昭和レトロ回帰だが、本物を求める若者は多い。
本物志向のレトロを見ていきたい。

藤原です。
最近、飲食店の間では食材に関するサスティナビリティへの取り組みが広がっている。
今までの常識では、今後、飲食店を継続させることが難しいという危機意識が原動力になってきている。
地元の食材に回帰し地産地消を実現した飲食店やパンの耳をビール製造に活かすパン屋や再生可能エネルギーを使うフランス料理店など、様々な飲食店がサスティナビリティを意識した取り組みを実践している。
今後、世界の人口増加に伴い食材が不足していくと予測されている。
しっかりと、食のサスティナビリティについても考えていきたい。

藤原です。
ミレニアム世代の特徴として、様々な変化に対応できる柔軟性、ネットワークなどを利用した情報力、気軽に行動に移す実行力があげられている。
今、この世代を中心にシェアハウスやバンライフが広がってきている。
特に車で生活するバンライフが広がってきており、身軽に生活を変えて行くスタイルが支持されてきている。
ミレニアム世代の思考は、さらに今後の消費活動に影響を与えると考えられる。
しっかりと理解していきたい。

藤原です。
先日、著名なクリエイターの新聞記事にクリエイティブ論が記載されていた。
クリエイティブは、前提を疑うことから出発するという。
極論として、地球は太陽のまわりをまわっているという常識を疑うことで、新しいコンセプトが出てくるという。
更に国連が定めた持続可能開発目標が、今後、クリエイティブにとって重要な指標となるという。
一つの参考にしていきたい。

藤原です。
アメリカでは、ワクチン普及に伴い3月の小売売上高が前月比9.8％増加した。
３月の飲食店の売上高も、コロナ前の95％まで回復している。
また、中国の1月から3月のGDPは、物価の変動を除いた実質で18.3％増加し、伸びは最大となった。
徐々に世界経済は回復に向かっており、明るい状況になりつつある。
日本の経済は緩やかに減少し、緩やかに回復する傾向が過去の大事からわかる。
今後、緩やかに回復していくことを期待したい。

藤原です。
ある経済誌が1030人に我慢や自粛した反動でお金を使いたいものを調査した。
結果、一位は旅行で43.5%、二位散歩、食べあるき、三位お店での買い物であった。
当面は家にいることを前提とした消費対策が大切であるが、アフターコロナを見据えた対策も必要となる。
リベンジ消費から派生するサービスなどを想定し、アフターコロナに備えていきたい。

藤原です。
コロナ禍において、売上を維持している飲食店経営者が執筆した書籍の中にサバンナ思考という思考が記載されていた。
サバンナ思考とは、危機感×気付き×即行動だと記載されており、この思考によりコロナ禍の危機を乗り切っているという。
この方程式は、非常に的を得ており、どんな業種においても通用する思考だと感じる。
今後も日本経済において、まだまだ想定外の変化は起こってくると予想する。
サバンナ思考で乗り切っていって欲しい。