藤原です。
最近、女性と男性の区分を明確にしないジェンダーニュートラルの流れが広がってきている。
学生服では、男性と女性のデザインを統一してジェンダーをはっきりと表現しないものも出てきている。
また、オモチャの人形でも男性か女性かわからないジェンダーニュートラルの人形が販売され出している。
今後、さらにジェンダーニュートラルの流れは加速していく。
様々な個性を認める世界になることは、良いことだと感じる。

藤原です。
総務省が発表した3月の消費者物価上昇率は、前年同月比で3ヶ月連続でマイナスになった。
インフレ率は、欧米で上がっているにもかかわらず、日本はまだ上がらない状況である。
もともと、日本の物価は低い状況であったが、更に物価が下げどまる傾向である。
今後、ワクチンの普及によりどの程度物価上昇率があがるかが焦点となる。
しっかりと物価の面も把握していきたい。

藤原です。
厚生労働省が発表した2020年の平均有効求人倍率は、1.10倍となった。
これは、前年度から0.45ポイント下がり、46年ぶりの大きさとなった。
仕事を休んでいる休業者が、2020年は平均で261万人と前年に比べ80万人増加しており、1968年以降最大となっている。
この休業者が、今後、雇用調整助成金の減額や実体経済の状況によって、復活するのか失業者になるのかが、今年の有効求人倍率に大きく影響する。
しっかりと有効求人倍率の動向を見ていきたい。

藤原です。
最近、若者の間で各地のホテルに宿泊するホテル巡りが流行り出しているという。
ホテル巡りといかと、以前はハイエンドのホテルに泊まり、非日常を体験するという嗜好が強かった。
しかしながら、最近の若者のホテル巡りは日常の延長にあり、地域に溶け込むことを目的としているという。
ローカル体験の価値が高まっており、それを体験できる宿泊を求める若者が増加している。
新しい若者の価値観を受け入れていきたい。

藤原です。
アメリカの一月から3月のGDP速報値が発表され、前期比年率換算で6.4%増加した。
これは、コロナ前の2019年10月から12月のGDPに対して99%の値であり、順調に景気が回復していることが伺える。
ワクチン接種の浸透により、消費活動が回復しており、大型の財政支出が後押しした結果である。
アメリカの景気回復は日本にとっても有益な要素となる。
アメリカの経済動向もキャッチアップしていきたい。

藤原です。
店頭で消費者がエンターテイメント性のある体験ができることをリテールテイメントという。
リテールとエンターテイメントをミックスした言葉であり、これはオンラインでは置き換えることができない価値である。
最近、オンラインと店頭で補完しあうことが重要になってきており、店頭でのリテールテイメントの実現が必要になってきている。
オンラインが進んでもリアルは無くならない。
オンラインなどIT化と平行し、リテールテイメントを高めていきたい。

藤原です。
2020年4月にあった10万円の給付金の使い道を、ある機関が23万人のデータ分析から行った。
その分析によると、年収236万以下の消費者の消費は他の年収の人の1.5倍であるが、それ以上の年収の人は大概貯蓄に回っていたという。
更に、生活必需品などに回る効果は、約2週間程度で薄まっていたという。
12.8兆円という予算が使われた給付金であるが、効果は薄かった。
今後、しっかりと結果を踏まえて、新しい対策を実施してもらえることを期待したい。

藤原です。
最近、世界経済においてk字経済やk字景気という言葉が使われ出した。
これは、先月のセミナーで私が講演した超二極化と同義であり、伸びている国や業種と下がってる国や業種が、あたかもk字型のグラフを描いているということである。
今までのV字やU字型の経済とは違い、下方に動いている業種などは、回復の兆しが見れない。
k字型経済においては、過去に経験したことがないストーリーをイメージする必要がある。
しっかりと仮説を立てて、今後の活動に取り組んでいきたい。

藤原です。
日経新聞社が発表する4月の業況判断指数である日経消費DIは、マイナス45であった。
これは、3四半期ぶりにマイナス幅が拡大しており、今後の経済不安を感じさせる数字である。
今回の緊急事態宣言は、過去よりも厳しい規制になり、更にマイナスを増長する可能性は高い。
しっかりと経済動向を意識し、五月以降の行動につなげていきたい。

藤原です。
本日から東京、大阪、京都、兵庫に3回目の緊急事態宣言が発令される。
二週間の期間であるが、やはり、経済への影響は大きいと予想される。
今回は前回よりも厳しい規制がかかるため、様々なブレーキがかかるだろう。
しかしながら、感染拡大を避けるためには仕方がない側面もある。
二週間後を待ってみたい。