藤原です。
日本政策投資銀行と日本交通公社が、海外に渡航歴のあるアジアや欧米に在住している約6000人に海外旅行に関するアンケート調査を行なった。
その結果、海外旅行の再検討を行うタイミングの一位は、抗ウイルス薬の開発が約32%とトップだった。
渡航希望先の安全宣言後が30%であり、WHOのパンデミック終了宣言後が28%と拮抗して続いており、すぐにインバウンドが戻らない可能性が高くなっている。
コロナ前までのインバウンド需要はしばらく期待できない状況の中で、日本経済は動いていく。
しっかりと、経済状況をキャッチアップし、仮説を立てていきたい。

藤原です。
マーケティングにおいて、リピートは非常に重要な要素になる。
売上は延べ患者数×単価で表されるが、患者数は稼働カルテ枚数×リピート回数になる。
定着してもらえると稼働するカルテになり、リピートしてもらえる回数で乗じると延べ患者数になる。
このリピートをテーマにしたwebセミナーを27日から4日間開催する。
是非、自院の経営に活用してもらいたい。

藤原です。
ある企業では、広告をみたユーザーがスマートフォン上で、映画のキャラクターになりきれたり、ブランドの商品を身につけたりできるネット広告をはじめた。
仮想現実を体験できることで、訴求力を高める狙いがあり、評判は良いという。
文字情報だけの広告は、当たり前になってきており、新しい切り口が必要になってきている。
ネットの広告は更に進化していくと感じる。

藤原です。
最近、楽天と東急がマーケティングや広告、店舗づくりで提携した。
楽天が持つ顧客データを分析し、鉄道をベースにスーパーや百貨店を展開する東急の経営に活用する。
データ活用は、新しい切り口を見つけたり、成功する確率を高める。
コロナ禍の中で、経験則が適応しずらくなってきているため、今後、データを活用した経営は更に重要になると感じる。
データ活用にしっかりと目を向けていきたい。

藤原です。
ある調剤薬局大手企業が、患者がオンラインで処方手続きができるサービスをはじめた。
スマートフォンで薬剤師と対面し、薬の用法などを説明してもらう。
薬局に来店してもらう手間がなくなり、利便性としては高い仕組みとなる。
オンラインで受けることができるサービスは、さらに医療業界でも広がっていく。
オンラインの可能性を探っていきたい。

藤原です。
ある飲食店経営者が取材で、今後、ある状態が普通になって固定化される状態はしばらくないと予測していた。
アメリカの消費傾向も、昨年と比べてインスタントコーヒーや卵などが伸びていると伴に、高級ブランドのハンドバッグも伸びている不思議な傾向にあると発表があった。
今後、ノーマルという概念が無くなってくるノーノーマルの可能性が高いと発言している経営者もいる。
当たり前や普通といった概念から離れないと対応できなくなる可能性もある。
過去に縛られず、現状をしっかりと把握し柔軟に対応していきたい。

藤原です。
コンビニ本部がフランチャイズ店に24時間営業を強制することは、独占禁止法に抵触すると公正取引委員会が見解を示した。
人手不足から24時間営業の実施が難しいと以前から言われていたが、24時間営業を実施しないフランチャイズ店は更に増えると感じる。
コロナ禍の中では、営業時間短縮要請がいつおこるかわからないため、夜の営業時間を短くしている飲食店も多い。
今後、さらに夜の営業の新しいあり方が出てくる可能性もある。
しっかりとキャッチアップしていきたい。

藤原です。
コロナ禍で客足が戻らないカラオケボックスでは、最近、歌わないカラオケのコンテンツを強化している。
カラオケボックス店舗でライブ映像を見るサービスや、映画上映、お笑い上映などのコンテンツが見れるサービスなどを拡充してきている。
歌う以外の目的を広げていき、来店動機を高めていくような取り組みを強化している。
現状の施設の特性を活かしながら、コロナ禍であったらいいと思うサービスを作っていくことは、非常に前向きな取り組みだと感じる。
新しいコンテンツで消費者の需要を創造していきたい。

藤原です。
最近、人工知能のAIを使って自分にあったシャンプーなどのヘアケア商品を提供されるパーソナイズドヘアケアが伸びているという。
スマホにアプリをダウンロードし、髪や頭皮に関する質問を回答することによって、自分にあった成分などをAIが判断するという。
小売店を経由しない製品をメーカーが消費者に直接届けるD2C形態をとっている。
自分にあったヘアケア商品には、高額でもお金を払う流れがあり、去年と比べパーソナイズドヘアケア市場は七割増の予測である。
新しい市場をしっかりとキャッチアップしていきたい。

藤原です。
最近、ある上場企業が本社機能を東京から淡路島に移転したり、多くの企業が地方に本社機能を移転している。
就職においても、首都圏ではなく地方を選ぶ人が増加していたりと地方に魅力を感じ出している人が増えている。
今まで一極集中であり、東京は人口増であったが、この流れは変化していくと感じる。
地方には、様々な価値あるものが埋もれており、オンラインの活用が地方再生の後押しする。
今後、地方に注目していきたい。