ホームセンターにおける「ペット・ペット用品」の販売額の動向を、商業動態統計から確認してみると、2020年度から2022年度にかけては横ばいで推移していましたが、2023年度に入り、名目販売額は上昇に転じています。この「ペット・ペット用品」には、生体としてのペット（犬・猫など）だけでなく、ペットフードやペット用品も含まれています。一見すると、市場は回復傾向、あるいは拡大しているようにも見えます。

しかし、総務省が公表する消費者物価指数を用いて物価の変動を除去した「実質販売額」に目を向けると、2022年度以降はむしろ減少を続けています。これはつまり、価格の上昇によって名目売上は上がっていても、実際に消費された“量”は減っているということを意味しています。

この傾向は、一般社団法人ペットフード協会が行っている「ペットフード産業実態調査」からも裏付けられます。同調査では、ペットフードの出荷総額は増加している一方で、出荷量は減少していることが明らかになっています。つまり、単価が上がったことによって見かけの売上が伸びているだけで、実際にはそれほど売れていないという現実が浮かび上がってきます。

消費者物価指数からドッグフードやキャットフードの価格推移を確認すると、2022年以降、それぞれ異なるタイミングではありますが、いずれも急激な価格上昇が見られます。直近の価格変動は、これまでにないレベルのものであり、多くの家庭にとって“ペットにかける費用”が無視できない支出項目になりつつあることを示唆しています。

「ペットのためなら出費を惜しまない」とよく言われるものの、今回のデータを見る限り、物価高に対して飼い主側も購買行動の見直しを迫られている状況がうかがえます。

参考URL：https://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikaisetsu/hitokoto_kako/20250606hitokoto.html?fbclid=PAQ0xDSwKyQGNleHRuA2FlbQIxMQABp_srv0hOpXooYitsq4Ri72Rg5CcuVwthz_5MyKIywN9PPzpaCnyjST63NyUL_aem_yRK-nvggIMA9XsICgyaaYA