藤原です。
競争が激しくなる環境では、ブランドが非常に強い武器になる。
ブランドとは、burnedが語源であり、家畜の焼印により品質を保証していたことから始まる。
要はブランド力があることにより、品質が保証されているという安心感を消費者は得ることができる。
さらに、ブランド力があることは社員の自信やプライドにつながり、モチベーションが上がりやすい。
このようなブランド作りに関するセミナーを来週から開催する。
ブランド作りの一助にしてもらいたい。

藤原です。
最近、事前にアプリなどで注文して、商品をピックアップする事前注文が広がってきている。
ある大手コーヒーチェーンやパン店の中には、事前に近くの店舗で注文すると、店舗で注文済みの商品をピックアップできる。
さらに、テーブルに着席するとQRコードを読み取り、オーダーをスマホから行うモバイルオーダーを実施しているイタリアンレストランもあるという。
これは、人手不足対策や廃棄ロス対策になると期待されている。
今後、様々な仕組みが効率化には必要になると感じる。

藤原です。
人材派遣、人材紹介事業を始めて二カ月が経過したが、様々な新しいつながりができてきている。
今まで出会えなかった人とのつながりができ、新しい発見がある。
新しいことを実践したり、移動したりすることにより、新しいつながりができて来る。
このつながりが、企業や人にとっての財産になっていく。
つながりを大切にしていきたい。

藤原です。
ある調査機関がアジア太平洋の14ヶ国で、ビジネスパーソンにアンケート調査を実施した。
その中で、勤務先以外で自己研鑽や学習をしているか聞いたところ、約50パーセントの人が何もしていないと回答したという。
東南アジアやインド、中国では何もしていないと答えた人は1割以下であり、日本の自己研鑽や学習をしていない割合は際立っているという。
今後、国際競争はどんどんと激化していくと考えられるが、日本の競争力は低下していくと感じる。
自己研鑽に励むことに目を向けていきたい。

藤原です。
最近、休日などで稼働できないことが多いが 、休日に関係なく売上を維持できる戦略の一つにコネクテェッド戦略というものがある。
簡単に言えば、お客様と一過性の関係性を持つのではなく、定期的に関係性を持つことで、継続的な収入を得ることができる戦略である。
この戦略を実施しているヨガウェア会社は、ウェアに埋め込んだセンサーで、ヨガのポーズが正しいかアドバイスする。
そのデータをもとに、関連商品を提案したり食事や医療の提案を他企業と協力し提案したりするという。
様々な角度から、顧客と関係を維持していく戦略は今後、人口が減少する日本では重要になると感じる。

藤原です。
今月、弊社主催の海外動物病院視察ツアーが開催される。
2011年から定期的に海外の動物病院を視察するツアーを開催しているが、非常に参考になる。
日本とは違う展開をしている動物病院の事例は、日本での差別化要素となる。
オープンカレッジでも、視察の報告の講義を実施する。
ニューヨークの動物病院視察ツアーである。
視察に参加できない動物病院様も、オープンカレッジで学んでいただきたい。

藤原です。
ある百貨店は、商品の売買がネットに集約することを見据え、コンサプトを売らなくてもOKに変えた。
リアルな店舗は商品との出会いの場とし、売らなくても良い店舗づくりとし、個店賃料も売上連動部分を無くしたという。
また、アニメ展などと連動するイベントスペースを作り、収益は生まないが来店につながるゾーンも強化している。
この百貨店のビジネスモデルと連動し、新しいコンセプトが、どのような結果になるか、楽しみである。

藤原です。
本日から、九月がはじまり、年末に向かっていく。
気温もだいぶ下がり、夏の暑かった状況とは違い、過ごしやすくなってきた。
12月末まで、あと、約4カ月であるが、来年のことを考えはじめる10月を基準にすると1カ月しか残っていない。
九月からは、年内の詰めと来年の展開、双方を考えて動いていきたい。

藤原です。
弊社の人材派遣や交流会などがきっかけで、リクルートができたという嬉しいお言葉をいただいている。
人手不足はどの業界でも問題になっているが、しっかり動いているところには、人は集まってくると感じる。
今後、更に人不足は続いていくと予想される。
待つだけのリクルートだけでなく、自分達が動くリクルートも実施し、相乗効果の中から、良い出会いを実現してもらいたい。

藤原です。
ある調査機関のアンケート結果によれば、増税前の駆け込み購入を考えている人は調査対象の60パーセントであった。
増税の一カ月前を切ると、さらに、駆け込み購入は活発になると予想される。
しかしながら、今回は政府の還元策などにより、前回の増税よりも駆け込み購入は減少するとも予想されている。
さらに、商品やサービスの種類により、駆け込み需要ニーズも、格差があるとも言われている。
しっかりと動向を見て、対策していきたい。