藤原です。
今年の7月から小売業ではレジ袋の有料化が義務付けられる。
海洋プラスチック問題の対策として、政府が打ち出した対応である。
東京オリンピックで多くの外国人が来日する前に実施するという。
価格には消費者は敏感であり、エコバックの使用者が多くなるなどの変化が考えられるが、現時点では想像出来ないような現象が起こる可能性もある。
時代の変化による取り組みには、しっかりとアンテナを貼っておきたい。

藤原です。
最近、オタク分野などでいくらつぎ込んでも惜しくない消費スタイルを沼消費と呼び、注目を集めている。
あるホテルでは、オタクの推し活を支援する推し会プランをはじめ、韓流や宝塚などの沼消費グッズなども強化されている。
全体的には節約志向と言われているが、特定分野では出し惜しみしない沼消費も存在している。
画一的ではなく、柔軟な視点で沼消費を探すことも、マーケティングでは重要だと感じる。

藤原です。
総務省が発表した去年１１月の家計調査によると、2人以上の消費支出は、前年同月比で2.0%減少した。
10月、11月二か月連続で消費支出は減少したことになり、増税後の影響を感じる。
しかしながら、持ち直している支出項目も多くなり、消費税率の引き上げ後の反動減の大きな影響からは脱しつつある状況だと総務省は見解を発表している。
今後、遅れながら消費動向は発表されていくが、しっかりと把握し、経済の状況を予測していきたい。

藤原です。
弊社は、今年から会社名を株式会社サスティナに変更した。
コンサルティング会社として創業したが、人材派遣や求職支援事業、更に今年から飲食事業を始めることとなり、3事業部体制になったことから社名変更に踏み切った。
また、CSRとして海洋プラスチック問題に対して取り組んでいる団体に寄付することを始めた。
これは、趣味のサーフィンをするときに、リアルに海に浮かんだり、砂浜に打ち上げられているプラスチックを目にしており、惨状を解決したいと強く思ったことから寄付を決めた。
2020年は弊社は10年目を迎え、今年は第二創業期と位置付けている。
新しい取り組みにどんどんとチャレンジしたい。

藤原です。
消費税増税後に実施されたキャッシュレス決済を実施した時に優遇されるポイント還元という仕組みがある。
様々な企業がポイント還元の仕組みを提供し、payという言葉は昨年の流行語の一つになった。
しかしながら、このポイント還元は今年の６月に終了する。
多くの人が、ポイント還元が今年の６月で終了することを知らないという。
ポイント還元は有限であるという情報は、あまり報道されていなかったとも感じる。
しっかりと深く情報をとらえていく重要性を再認識した。

藤原です。
最近、宿泊施設と地域の日常をネットワークさせ、街ぐるみでもてなす、まちやどという仕組みができてきている。
現在、この仕組みを実施しているのは、全国で23カ所あり、この仕組みが日本の観光スタイルを変えていっている。
空き家などをリノベーションした飲食店や温浴施設と補完関係で町全体の魅力をアップさせている。
このような、まちやどの仕組みは今後、更に発展し地域の活性化につながっていくと感じる。
共生という概念を大切にしていきたい。

藤原です。
次世代通信規格の5Gがはじまることを受け、スポーツとITを融合させたスポーツテックが広がると予想されている。
スマホを使い遠隔でゴルフレッスンを受けることができたり、タブレット端末により好きな視点からスポーツ観戦ができたりするという。
このスポーツテックの市場規模は、シンクタンクの試算では、2025年には1500億円を超えるという。
新しい技術により、多くのビジネスチャンスが生まれてくる。
変化をしっかりととらえていきたい。

藤原です。
新年から世界情勢は不安定になっており、様々な要因が株価などに現れている。
自国のことにのみ、目がいきがちな人が多いが、他国の動向によっても経済は影響を受ける。
様々な国の動向は、変化が激しく、日本以上に変化する国は多々ある。
今後もさらに、変化することが予想できる。
しっかり、把握していきたい。

藤原です。
最近、定額制という仕組みのサブスクリプションがどんどん広がっている。
音楽配信のサブスクリプションから美容室やラーメン店、ホテルの朝食のサブスクリプションまで広がってきた。
サブスクリプションは、さらに広がっていくと予想できる。
しかしながら、どこかのタイミングでサブスクリプションとは全く違う仕組みが出てくることも考えられる。
ブームはいつか転換時期があることも、認識しておきたい。

藤原です。
年が明け、昨年の6月から始まった人材派遣事業の登録がどんどんと増え出している。
求職者も求人を求める動物病院や企業も、双方が増加している。
やはり、人材マッチングのニーズは高いということを痛感する。
今年から、更に様々な試みを行い、出会いの機会を増やしていきたいと考えている。
良い出会いを提供できる企業になっていきたい。